【資産寿命を延ばす】60代の投資は「増やす」より「守る」が大切な理由

60代夫婦で老後のお金の話をしているイメージ NISA・資産作り

はじめに

60代から始める新NISAの積立投資をイメージした写真

「年金だけでは少し不安…。」

そう感じて投資に興味を持つ60代は少なくありません。

一方で、「投資は損をしそうで怖い」「退職金を減らしたくない」と考える方も多いでしょう。

私自身も60代になってから新NISAを始めましたが、大きく増やすことよりも、老後のお金を少しでも長く守ることを意識しています。

60代の資産運用は、若い世代とは考え方が異なります。

この記事では、初心者でも実践しやすい「守りの投資」の考え方や、新NISAを活用した資産運用のポイントを分かりやすく紹介します。

60代の投資は「増やす」より「守る」が大切

60代になると、老後資金を使う時期が少しずつ近づいてきます。

そのため、20代や30代のように積極的な運用で大きな利益を狙うよりも、資産を長く持たせることを優先する考え方が大切です。

また、物価上昇によるお金の目減りも考える必要があります。

預貯金だけでは安心とは言い切れないため、安全性を重視しながら、一部を資産運用に回すという考え方も選択肢の一つです。

まずは生活防衛資金を確保する

投資は、余裕資金で行うことが基本です。

急な病気や介護、家電の買い替えなどに備え、半年から1年程度の生活費は現金で確保しておくと安心です。

退職金を受け取った場合でも、生活資金を十分に確保したうえで運用を考えることが大切です。

安全資産として個人向け国債を活用する

元本割れのリスクをできるだけ抑えたい人には、個人向け国債も選択肢の一つです。

国が発行するため安全性が高く、最低金利が保証される仕組みがあります。

また、一定期間経過後は中途換金も可能なため、老後資金の一部を預ける方法として検討する人もいます。

新NISAでは低コストの投資信託を活用する

60代から始める新NISAと資産運用を考えるノートとペン

物価上昇への備えとして、資産の一部を投資信託で運用する方法もあります。

初心者であれば、

  • 全世界株式型
  • バランス型ファンド

など、幅広く分散投資できる商品を検討するのも一つの方法です。

また、手数料(信託報酬)が低い商品を選ぶことで、長期運用ではコストを抑えやすくなります。

新NISAの非課税制度を活用しよう

通常、投資で得た利益には税金がかかります。

しかし、新NISA口座を利用すれば、一定の条件のもとで運用益が非課税になります。

守りの運用であっても、税金がかからないメリットは大きく、長期で資産形成を目指す人には心強い制度です。

60代のポートフォリオ例(安定重視)

資産配分に正解はありませんが、安全性を重視する場合の一例をご紹介します。

資産 目安
生活防衛資金(現金・預金) 30〜50%
個人向け国債など安全資産 30〜40%
投資信託(全世界株式・バランス型など) 10〜30%

年齢や年金額、生活状況によって適切な配分は異なりますので、自分に合った割合を考えることが大切です。

退職金は一括投資を避けるという考え方も

退職金を受け取った場合、すぐに全額を投資するのではなく、時期を分けて購入する方法もあります。

購入タイミングを分散させることで、高値でまとめて買ってしまうリスクを抑えやすくなります。

新NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を状況に応じて活用することも選択肢の一つです。

私が毎月5万円を積み立てている理由

私は退職金がなかったため、一度に大きな資金を運用することはできません。

その代わり、新NISAを利用して毎月5万円をコツコツ積み立てています。

短期間で大きく増やそうとは考えず、「80代になってからも使える資金を育てる」という気持ちで続けています。

相場が下がる時期もありますが、慌てて売らず、長期的な視点で積み立てることを大切にしています。

老後資金では出口戦略も考えておこう

資産運用は、増やすことだけではなく、「どう使うか」も重要です。

例えば、

  • 毎月決まった口数を取り崩す方法
  • 資産残高の一定割合を取り崩す方法

などがあります。

早いうちから出口戦略を考えておくことで、資産寿命を延ばしやすくなります。

まとめ

60代の投資は、大きな利益を狙うことよりも、老後資金を長く守ることが大切です。

生活防衛資金を確保したうえで、個人向け国債や低コストの投資信託、新NISAなどを上手に活用すれば、無理のない資産運用につながります。

私自身も毎月5万円の積立を続けていますが、一番大切なのは「焦らないこと」だと感じています。

それぞれの家庭の状況に合わせて、無理のない範囲で資産づくりを続けていきましょう。

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